占いをしていると、離婚の相談を受けることは数限りなくあります。相談者本人の離婚相談から、恋人の離婚の流れの予測まで様々です。占い師になるには、離婚についての基礎知識はあった方がよいでしょう。特に、相談者本人ではない離婚の相談を受ける場合には、相談者も手続きの流れをよく把握していないことがあり、占い師がこれを知らなければ、正しい占いをする上で支障を来すことも大いにあり得ます。この記事では、離婚の種類ごとにパターンを説明し、時間軸とともに離婚の手続きを理解してもらえるように構成しました。
話し合いから調停へ
離婚をしようと思い立ったら、まず最初にするべきことは話し合いです。夫婦で話し合って離婚についての意見を交換しなければなりません。占いの相談においても、これを念頭に置いたアドバイスをする必要があるといえましょう。
協議離婚
夫婦間の話し合いだけで成立する離婚を「協議離婚」といいます。協議離婚は全体の87.2%にのぼる主要な離婚の方法です。この方法で離婚するためには、夫婦が合意の上で捺印した離婚届に二人の証人の捺印が必要です。子供がいる場合には、このタイミングで親権者をどちらにするかを決めておかなければなりません。
占いの目線では、慰謝料や養育費などのとるべきものをしっかりと定めている離婚なのかどうか、相手に一方的に言いくるめられている離婚ではないかを心配したくなるところもあります。法的な部分については占いのテーマにはできませんが、感情だけで決めてしまった離婚で相談者が後悔したり不利になったりしないようにすることが大切であるといえましょう。
調停離婚
夫婦の話し合いで離婚が成立しなかった場合には、裁判所に調停を申し立てるステップに進む必要があります。離婚の１割がこの調停による離婚です。調停とは、平たくいえば家庭裁判所における話し合いのことです。男女一人ずつ、二人の調停員が双方の言い分を聞いて、調停員による提案を受けながら話し合いを進めます。この際、夫婦は互いに顔を合わせることはありませんので、DVなどの被害がある場合であっても安心して本音を話すことができるとされています。
調停では、必ずしも弁護士を立てる必要はありません。調停そのものの費用は2000～4000円程度で、弁護士を頼んだ場合の報酬は70万から100万円程が相場であると言われています。望まない内容を受け入れてしまう癖がある人や、しっかりと意見を主張する自信がない人は弁護士を立てるのが望ましい場合もあるといえましょう。
なお、離婚の場合は他の紛争とは異なり、いきなり裁判に突入することはできません。ですから、協議離婚で解決しなかった場合には調停というステップを踏むことになります。通常は、1～2ヶ月おきに、合計３回程度の話し合いが行われ、4～5ヶ月程度で終了します。約5％ほどの割合で、１年から２年ほどの長期間を要することがありますが、それ以上かかる場合は大抵次のステップである裁判に移行することになるようです。
裁判所での離婚
調停で離婚が成立しなかった場合、すなわち不調に終わった場合、今度は裁判所における離婚の話し合いのステージに突入します。ここまで来てしまえば、占い師がアドバイスできることはあまりないかもしれません。しかし、全体の流れを理解した上で相談者に寄り添ってあげることができれば、より高いレベルの共感を得ることができるでしょう。
審判離婚
調停が不調になったものの、その内容としてはほとんど合意がとれていた場合に、裁判所の判断で離婚を決定する制度が審判離婚です。感情的な理由で離婚をいたずらに引き延ばして、片方が裁判所に出向かない場合などに採用されることが多いそうです。しかし、離婚全体の中では0.3%にとどまる非常に少ないパターンであるといえます。
認諾離婚
認諾離婚とは、裁判に発展した際に、離婚したいという主張をまるきり受け入れて裁判を終わらせる形式の離婚です。ただし、この場合は、離婚をするかしないかという点を受け入れるものであって、親権や金銭の問題を対象にすることはできません。
和解離婚
これは比較的新しい制度で、一般的な裁判における和解と同様に、お互いが歩み寄って和解できるポイントを見つけて早期に裁判を終了させるための制度です。裁判の中で、裁判官が何度か和解の枠組みを提案してくれるそうです。それに従って、判決に頼らずに離婚した場合には、離婚したい側にとっては、早く解決できるメリットがありますし、双方にとって有利な条件で離婚を勧めることができます。
和解離婚を選択するかどうかの重要な焦点は、金銭的な問題です。判決の場合は慰謝料の支払いが原則一括になりますが、和解の場合は分割払いなどを指示することができ、取りっぱぐれるリスクを軽減することができます。これも占い師が突っ込みにくいテーマではありますが知っていて損はない知識であるといえましょう。
裁判離婚(判決離婚)
これまでのいかなる方法によっても決着がつかなかった場合、最後の最後に登場するのが判決による離婚です。これはもはや、問答無用で離婚できるかどうかを裁判所が判断するものです。ここまでたどり着くのは全離婚のうちで1.6%程度にとどまります。
ただし、これですべてが終わるとは限りません。離婚の判決も、三審制の適応を受けるのです。つまり判決が気に入らなかった場合には、控訴することができます。控訴した場合は高等裁判所で争われることになります。万が一これでも納得いく判決を得られなかった場合には、最高裁に上告することになりますが、ここで注意しなければならない点があります。最高裁に上告できるのは、二審の判決が違憲、あるいは法令に違反している場合のみなのです。すなわち、不貞の事実があるかないかなどを争うことができるのは二審までということです。
